Pharos、RWA向けメインネット「Pacific Ocean」を公開

Ant Group出身のリーダーやエンジニアが手掛けるPharosは4月28日、RWA（現実資産）向けレイヤー1ブロックチェーン「Pacific Ocean」メインネットと、ネイティブトークン「PROS」の展開を発表しました。

Pharosは、現実世界の金融資産をオンチェーンで扱う「RealFi」向けの基盤を掲げるプロジェクトです。トークン化された国債、不動産、コモディティなどのRWAを、複数のアプリケーション間で取引、融資、決済に使いやすくすることを目指しています。

断片化したRWAの流通と流動性に対応

発表によると、PharosはRWA市場の課題として、資産の流通経路が分断されていることや、機関投資家が求めるコンプライアンス、プライバシー、データ管理に対応した基盤が不足していることを挙げています。

同ネットワークは、RWAを扱うプロジェクトが共有流動性、相互運用可能なインフラ、規制対応を意識したステーブルコイン連携を利用できる環境として設計されています。Pharosの公式サイトでは、モジュラー構成、並列実行、組み込み型のコンプライアンス機能を特徴として説明しています。

USDCとCCTPをメインネットで統合

Pharosはメインネット上で、CircleのUSDCとクロスチェーン転送プロトコル「CCTP」も統合しました。公式ブログによると、USDCはPharosメインネットでネイティブに利用でき、CCTPにより複数チェーン間でUSDCを移動できるようになります。

これにより、開発者はクロスチェーン融資、決済ネットワーク、流動性管理ツールなどをPharos上で構築しやすくなるとしています。RWA領域では、ブリッジ資産よりも裏付けや償還性が明確なステーブルコインを利用できるかが重要になるため、USDCとCCTPの統合はメインネット利用を広げるうえで主要な要素になりそうです。

PROSは手数料、ステーキング、ガバナンスに利用

PROSはPharosネットワークのネイティブトークンです。Pharosのトークノミクス資料によると、PROSは取引手数料、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）によるネットワーク保護、バリデーター参加、ガバナンス、エコシステムインセンティブなどに使われます。

初期供給量は10億枚とされ、チームや投資家向けの割当には12カ月のクリフと36カ月のリニアベスティングが設定されています。ローンチ後6カ月間はステーキングインフレ率を0％とし、7カ月目以降は年率5％に設定する方針も示されています。

テストネット実績から本番利用段階へ

Pharosによると、メインネットに先立つテストネットでは、1年未満で43億件超のトランザクションと2億900万超のウォレットを処理しました。資金調達額は累計5,200万ドルで、このうちシリーズAは4,400万ドルです。香港上場のGCL New Energyとの戦略的資本提携により、評価額は約10億ドル規模とされています。

ローンチ時点では、資産発行、取引、金融サービスなどに関わる50超のdAppsが展開予定とされています。今回のローンチでは、RWA特化チェーンとしての構想に加え、USDC/CCTP、ウォレット連携、共有流動性、コンプライアンス機能を同じメインネット上でどこまで実利用につなげられるかが焦点になりそうです。