ソラナ財団が新たなセキュリティ施策を公表、STRIDEとSIRN始動

本記事の主要内容

ソラナ財団は 4 月 6 日、Solana上のDeFiプロトコル向けに、評価枠組み「STRIDE」と危機対応ネットワーク「SIRN」を始動すると発表した。両施策はAsymmetric Researchと共同で実施され、STRIDEは安全性評価の公開、SIRNは脅威情報共有と事故対応の調整を担う。TVL規模に応じて常時監視やフォーマル検証支援も提供されるが、各プロトコルの責任は維持される。既存の無償支援を拡張し、エコシステム全体の安全性向上を図る取り組みだ。

Solana Foundationは2026年4月6日、Solana上のDeFiプロトコルを対象にした新たなセキュリティ施策を公表しました。今回の取り組みでは、総預かり資産（TVL）が1000万ドルを超えて評価を通過したプロトコルに24時間365日の脅威監視を提供し、TVLが1億ドルを超える案件にはフォーマル検証も支援します。共同実施先にはセキュリティ企業のAsymmetric Researchが加わります。

STRIDEで評価結果を公開し大口案件は常時監視

柱となるのは「STRIDE（Solana Trust, Resilience and Infrastructure for DeFi Enterprises）」です。STRIDEは、DeFiプロトコルのセキュリティ態勢を8つの柱に沿って評価する枠組みで、結果は公開されます。これにより、利用者や投資家が各プロトコルの安全性を確認しやすくする狙いがあります。

SIRNでインシデント時の連携体制を整備

同日に始動した「SIRN（Solana Incident Response Network）」は、インシデント発生時に脅威情報を共有し、対応を調整するためのネットワークです。創設メンバーにはAsymmetric Research、OtterSec、Neodyme、Squads、ZeroShadowが参加します。対象はSolana上の幅広いプロトコルで、対応の優先度はTVLなどを踏まえて判断されます。

財団はプロトコル側の責任も維持すると強調

Solana Foundationは近年、脅威検知や静的解析など複数の無償セキュリティ支援を提供してきました。今回のSTRIDEとSIRNもその延長線上にある施策と位置付けられます。一方で、財団は支援があくまで補完的なものであり、ユーザー資産を扱う各プロトコルが自ら十分なセキュリティ対策を講じる責任は変わらないとしています。