ブロックチェーンゲームはなぜ注目されたのか

ブロックチェーンは暗号資産や分散型金融（DeFi）などの金融領域に加え、ゲームを中心とするエンターテインメント分野でも活用されてきました。その代表的な例が、NFTや暗号資産、スマートコントラクトをゲームシステムの一部に取り入れたブロックチェーンゲームです。

ゲーム内のアイテムやキャラクターをNFTとして発行することで、所有履歴をブロックチェーン上で確認したり、対応するマーケットなどを通じてユーザー間で移転・売買したりできる仕組みが登場しました。

こうした仕組みが広く知られるきっかけの一つとなったのが、2017年に登場した「CryptoKitties」です。Ethereum上でデジタルの猫を購入、育成、売買できるゲームとして注目を集め、NFTを一般ユーザー向けサービスへ活用する初期の代表例となりました。

本記事の前編では、ブロックチェーンゲームが生まれた背景から、日本市場でどのように展開されてきたのかまでを整理します。

デジタル資産をユーザーが管理する仕組み

従来のオンラインゲームでは、ゲーム内アイテムやキャラクターなどの情報を運営会社のシステム上で管理する方式が一般的です。ブロックチェーンゲームでは、一部のゲーム内資産をNFTなどのトークンとして発行し、ユーザー自身のウォレットで管理できる仕組みが使われています。ブロックチェーン上に所有記録が残るため、対応するサービス間で資産を移転したり、マーケットで取引したりすることが可能になります。

ただ、NFTを保有していることと、ゲームそのものを継続して利用できることは同じではありません。ゲームのサービスが終了すれば、NFTの記録がブロックチェーン上に残っていても、ゲーム内で利用できなくなる場合があります。画像やその他のデータが外部サーバーに保存されているケースもあります。

そのため、ブロックチェーンゲームによるデジタル所有の変化は、「ゲームのすべてを永久に所有できる」という意味ではなく、ゲーム資産の所有や移転をユーザー側で管理できる範囲が広がった点にあります。

ユーザー間取引とゲーム内経済の拡大

NFTやトークンをゲームに組み込むことで、ユーザー同士がアイテムを売買したり、ゲーム内で獲得した資産を外部マーケットへ移したりする仕組みも生まれました。

ゲームによっては独自トークンを導入し、プレイやゲームへの貢献に応じて報酬を付与する設計も採用されています。ガバナンストークンを使い、ユーザーが一部の方針決定へ参加する仕組みを取り入れたプロジェクトもあります。

こうしたモデルは、ゲームをプレイする行為とデジタル資産の流通を組み合わせた新しいゲーム経済として注目されました。一方、トークン価格やNFT価格がゲーム体験より強く意識されると、プレイヤーの関心が投機へ偏る可能性もあります。ブロックチェーンを導入すること自体より、その仕組みがゲームとしての面白さや継続性につながるかが重要になります。

ゲームを越えた利用とオンチェーンゲーム

ブロックチェーン上で発行されたNFTやトークンは、技術的にはゲーム外のスマートコントラクトや対応サービスから参照できます。

そのため、同じNFTを別のアプリケーションで利用したり、既存のオンチェーンデータを使って新たなゲームや機能を開発したりする試みが行われてきました。ただし、NFTを別のゲームへ持ち込めるかどうかは、受け入れる側のゲームやサービスが対応しているかによって変わります。

さらに、ゲームのルールや状態そのものをブロックチェーン上で管理する「オンチェーンゲーム」も登場しました。代表例の「Dark Forest」では、ゲームのスマートコントラクトやクライアントなどが公開され、コミュニティによるプラグイン開発も行われました。既存のゲームデータやルールを参照しながら外部開発者が機能を追加できることは、オンチェーンゲームならではの開発方法として注目されています。

2017年のCryptoKittiesから市場が拡大

ブロックチェーンとゲームを組み合わせる試みは以前から存在しましたが、一般的な認知が大きく広がった事例として挙げられるのが2017年のCryptoKittiesです。

CryptoKittiesでは、それぞれ異なる特徴を持つデジタルの猫を所有し、繁殖や売買を行う仕組みにEthereumを利用しました。NFTによって希少性や所有履歴を記録し、ユーザー同士でデジタル資産を取引するというモデルが広く知られる契機となりました。

その後、NFTをキャラクターや土地、カード、装備などに利用するゲームが相次いで登場し、Play-to-Earnやオンチェーンゲームなど複数の方向へ発展していきます。

ブロックチェーンゲームという言葉が指す範囲も広がり、NFTの所有だけをブロックチェーンで管理する作品から、ゲームの進行そのものをオンチェーンで処理する作品まで、さまざまな設計が試されるようになりました。

日本におけるブロックチェーンゲームの展開

日本でも2010年代後半からブロックチェーンゲームの開発が進みました。代表的な初期事例の一つが、double jump.tokyoが開発した「My Crypto Heroes」です。2018年11月30日に正式サービスを開始し、歴史上の人物をモチーフにしたNFTのヒーローを収集・育成するゲームとして展開されました。

開発元によると、サービス開始初日にはEthereumベースのブロックチェーンゲームで取引高、取引量、デイリーアクティブユーザー数の世界1位を記録しています。日本にはゲームやアニメを中心とした多数のIPが存在するため、そのコンテンツをNFTやWeb3サービスへ活用する取り組みも進みました。

一方、暗号資産やNFTをゲームへ組み込む場合、サービスの設計によって資金決済法をはじめとする各種法令との関係を検討する必要があります。

国内で暗号資産と法定通貨の交換サービスなどを提供する事業者には暗号資産交換業の登録制度が設けられており、ゲーム内で利用するトークンについても、その性質や利用方法に応じた法的整理が必要になります。

税制や制度整備も市場に影響

税制も日本のWeb3事業で議論されてきたテーマです。法人が保有する一定の市場暗号資産については期末時価評価による課税が事業上の課題として指摘され、2023年度と2024年度の税制改正では対象を見直す措置が進められました。個人の場合、暗号資産は売却や商品の購入などによって利益が生じた際に、原則として雑所得として扱われます。

政策面では、自民党のweb3プロジェクトチームが2023年に「web3ホワイトペーパー」をまとめ、暗号資産やNFTを含むWeb3事業の環境整備について提言しました。こうした制度面の議論と並行して、国内ゲーム企業によるWeb3関連事業への参入も進みます。

KONAMIは2023年、ブロックチェーン技術を使ってユーザーが世界観の創作へ参加する「PROJECT ZIRCON」を発表しました。スクウェア・エニックスもNFTコレクティブルプロジェクト「SYMBIOGENESIS」などを展開し、セガも保有IPを活用したNFTコンテンツの取り組みを公表しています。

大手企業の参入方法を見ると、ブロックチェーン技術の採用方法は各社で異なります。NFT、コミュニティ、IP活用、ゲーム体験など、それぞれ異なる方向からWeb3との接点を探ってきたことが分かります。

ブロックチェーンゲームが広げたゲーム資産の考え方

ブロックチェーンゲームの発展によって大きく変化したのは、ゲーム内のアイテムやキャラクターをどのように管理し、ユーザー間で流通させるかという考え方です。

2017年のCryptoKittiesから、2018年のMy Crypto Heroes、その後のオンチェーンゲームや大手ゲーム企業によるWeb3活用まで、ブロックチェーンとゲームの組み合わせは複数の方向へ広がってきました。

一方、NFTを採用すればゲーム体験が向上するとは限らず、資産の流通性、ゲームとしての継続性、法規制、ユーザー体験をどのように組み合わせるかは各プロジェクトによって異なります。

技術そのものへの期待が先行した時期を経て、ブロックチェーンをゲームのどこに使えば新しい遊び方につながるのかという設計面が、より重要になっています。

後編では、こうした流れがどのような歴史をたどってきたのかを年代ごとに整理し、ブロックチェーンゲーム市場の変化をさらに詳しく見ていきます。