USDCやPYUSD、RLUSDをオンチェーン清算に活用

グローバル決済ネットワークを運営するMastercardは2026年6月3日、カード取引の清算機能を拡張し、規制対応済みステーブルコインを使ったオンチェーン清算に対応すると発表しました。対象には、CircleのUSDC、Paxos発行のPYUSD、USDG、USDP、RippleのRLUSD、SoFiのSoFiUSDが含まれます。

今回の発表は、Mastercardのグローバル決済ネットワーク上で、カード発行会社やアクワイアラーが清算方法や清算タイミングをより柔軟に選べるようにする取り組みです。法定通貨による既存の清算に加え、規制対応済みステーブルコインを使ったオンチェーンカード清算を選択肢として加えます。

日中・週末・祝日のカード清算に対応

Mastercardは今回の拡張により、日中、週末、祝日のカード清算オプションを追加し、清算タイミングや流動性管理の柔軟性を高めるとしています。特に、クロスボーダー決済、資金管理、ペイアウトなど、処理のタイミングや透明性が重要な領域での活用が想定されています。

対応するブロックチェーンには、Arbitrum、Base、Canton、Ethereum、Polygon、Solana、Tempo、XRPLが含まれます。ステーブルコインをカード取引の清算インフラに組み込む取り組みとして位置づけられます。

Circle、Paxos、Ripple、SoFiなどと連携

Mastercardは今回の取り組みで、Circle、Paxos、Ripple、SoFiなどのステーブルコイン関連企業と連携します。USDCは一部市場で初期のオンチェーン清算フローを支えており、今後はPYUSD、USDG、USDP、RLUSD、SoFiUSDなど複数の規制対応済みステーブルコインへ対象を広げます。

初期対応企業には、ARQ、CBW Bank、Cross River、Lead Bank、Nuveiが含まれる見込みです。米国とラテンアメリカでステーブルコイン清算オプションの導入が進められ、Mastercardは2026年を通じて対応地域、提携先、対象ステーブルコインを拡大する計画です。

既存の決済網とオンチェーン清算を接続

今回の発表は、Mastercardの既存カード決済ネットワークと、ブロックチェーン上のステーブルコイン清算を接続する取り組みです。従来の法定通貨清算と並行して、デジタル資産ベースの清算手段を選べるようにする位置づけです。

Mastercardは、既存のセキュリティ基準、不正対策、紛争処理の仕組みを維持しながら、オンチェーン清算を導入する方針です。今後は、対応地域、対象ステーブルコイン、金融機関や決済事業者による導入範囲が順次示されます。

公式発表：Mastercard