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ポカリスエット インハイNFT、近畿総体2026でPDF証明書を導入 大会を支える高校生の経験を記録

センチメンタルな岩狸

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サムネ


大会運営に携わる高校生へデジタル証明書

NFTを活用したマーケティング支援を手がけるSUSHI TOP MARKETINGは7月22日、大塚製薬が特別協賛する令和8年度全国高等学校総合体育大会「夢へ躍進 青春の夏 近畿総体2026」で、「ポカリスエット インハイNFT」の発行施策にNFT配布技術を提供すると発表しました。

対象となるのは、開催地で高校生活動推進委員を務める生徒や、大会の準備・運営に携わる補助員、総合開会式出演者などです。NFTは2026年7月22日から12月31日まで発行され、取得者には8月31日までオリジナル壁紙も提供されます。全国規模の大会では選手の競技結果が大きく報じられる一方、広報や案内、式典、会場運営を担う高校生の活動は外部から見えにくいため、今回の施策は大会を支えた経験を本人の記録として残す役割を担います。


3年目でPDF形式の活動証明を追加

2026年度はNFTの発行に加え、取得者が氏名や学校名を入力し、活動証明書をPDF形式で作成・保存できる機能が加わりました。証明書には活動内容や発行元、個別の識別情報などが記載される予定で、スマートフォンから作成した後、進学や就職時に自らの経験を説明する記録として利用することが想定されています。PDF作成機能の提供期間は10月31日までです。

同施策は2024年の北部九州総体で始まり、大会を支えた高校生にNFTを発行するとともに、希望する高校生活動推進委員には国際技術標準に基づくオープンバッジも付与しました。続く2025年の中国総体では、アニメ『アオのハコ』の描き下ろしイラストやボイスメッセージをNFT保有者向けに提供しており、参加証明と限定コンテンツを組み合わせる形で展開してきました。2026年は閲覧用の特典に加えてPDFを用意したことで、参加時の記念を残す施策から、後日参照しやすい活動記録へと機能を広げています。


LINEを入口に受け取りの負担を軽減

NFT配布には、SUSHI TOP MARKETINGの「LINE Shot」が採用されます。同サービスでは、利用者が暗号資産ウォレットを事前に用意する必要がなく、LINE上でウォレットの発行からNFTの受け取りまで進められます。NFT保有者に限定したWebコンテンツの提供にも対応しており、専門知識を持たない利用者を含む施策で導入されています。

高校生を対象とする以上、ブロックチェーンの仕組みを理解していることや、専用アプリを設定することを利用条件にすると、受け取りまでの負担が大きくなります。そのため、普段使われているLINEから手続きを進められる設計は、NFTそのものを意識させることよりも、大会での活動を確実に記録する体験を優先した構成といえます。


活動証明として定着するには利用実績の開示も焦点

企業や自治体によるNFT施策では、限定画像や参加記念品として配布した後、利用者が継続して保有する理由を作れるかが課題になります。ポカリスエット インハイNFTは、毎年参加者が入れ替わるインターハイで継続されており、年度ごとにオープンバッジ、限定コンテンツ、PDF証明書と機能を変えながら、若年層向けのデジタル活動証明を検証している事例と捉えられます。

一方、PDF証明書を進学や就職で提示できるとしても、提出先がどのように評価するかは各学校や企業の運用によって異なります。発行数やPDF作成率、実際の活用事例が今後公表されれば、記念NFTから活動証明へ用途を広げた効果も判断しやすくなります。3年目の取り組みが、高校生の大会運営経験を長期的に残す仕組みとして定着するかが注目されます。


公式発表:SUSHI TOP MARKETING PR TIMES

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